米国防総省、UFO・宇宙人の可能性否定せず関心を存続させる

記事『米国防総省はＵＦＯ・宇宙人への関心の火消しに走る』では、米下院のUFO公聴会の盛り上がりや、多くの目撃報告などで、高まっていた一般のUFOへの関心を「火消し」すべく、米国防総省が、「UFOは地球外から来るという証拠はない」、「ほとんどの目撃報告は、通常の物体の誤認である」、「米国が地球外の技術を入手したという根拠はない」などの調査報告をしたことをとりあげた。

しかし私は、支配層は、UFOを「世界統一政府」実現の切り札として利用したいと思っているから、決して本気で火消しすることはなく、曖昧なままその可能性を残しておくはずだと指摘していた。

最近開かれた、米下院UFO公聴会でも、元米軍関係者、元米国防総省関係者などにより、「UFOが実在すること」は間違いないこと、「米軍の戦闘機がUFOと空中で接触するような危機が何度かあった」こと、「米国は、UFOの技術を保有していて、それを隠すためにUFOのことを秘密にしている」ことなどが暴露され、話題になっている。

「実在するＵＦＯ…飛行物体の映像を見た」…米ペンタゴン当局者が証言

参照

それに対して、米国防総省のUFO調査機関は、今回は、すべての未確認空中現象が、鳥や気球、ドローンであるとは考えておらず、「非常に異常な物体がいくつかあることは確かだ」ということを明言している。そして、そのような事例に対しては、今後も「慎重な調査を続けていく」としている。

米国防総省UFO専門部署、「非常に異常な物体」は慎重に調査

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UFO公聴会の盛り上がりや、頻発するUFOの目撃報告が、もはや一方的に否定できないほどの勢いになっていることもあるだろうが、私の指摘のとおり、米国防総省も、決してUFOへの関心を火消しすることなく、その存在の可能性を残しつつ、曖昧なまま関心を存続させようとしているのが分かる。

ただし、UFOが「地球外から来るもの」であることを明確に認めるということは、やはり、人々の関心をあまりにも惹きつけすぎるので、今後もまずあり得ないと言うべきである。もしあるとしたら、それは本当に、「宇宙人の襲来」ということを「世界統一政府」実現の切り札として実演できる直前になるはずである。宇宙人がどんな存在で、何を目的に来ているのかということを、人々が本気で議論する隙を与えないうちに、なされるだろうということである。

まあ、しばらくは、このようにどっちつかずの曖昧な対応が繰り返されるだろうが、全体として、人々の「やはりUFOというものはあって、地球外から来るのだろう」という漠然とした認識は、より広まっていくものと思われる。

それを、「宇宙人の襲来」のような、支配層の戦略に乗る形でなく、しっかりと事実に基づいて受け取れられるようにすることが大事である。

私としては、まず「宇宙人」の存在に目が向けられることで、それと連動して、人間以外の知的存在一般にも目が向けられるようになることが、期待できると思っている。特に、もっと身近に地球上に存在して、これまでずっと関わって来た、「捕食者」その他の「精霊的存在」についてである。

もっとも、最近、人類学関係の入門的な本が多く出版されている(記事『人類学で、近代社会の常識を「ひっくり返す」』参照)ように、このような「人間以外の存在」についての興味は、独自に広まって来ていることも感じる。